【車椅子】購入とレンタルどちらがいいのか解説【介護】

投稿日：7月 1, 2019 更新日：7月 7, 2019

入院患者様や施設利用者、家族の方から高齢者向けの車椅子についての相談が非常に多いです。主に金銭的な悩みや、将来的な悩みの様です。

今回は一般の方むけの内容です。

まず、車椅子の相談で非常に多いのが、購入とレンタルのどちらがいいのか解説します。

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車椅子は購入とレンタルどちらがいいのか

結論から言いますと、車椅子は基本的にレンタルをおすすめします。

金銭的にも、将来的にもレンタルをおすすめします。

車椅子は介護保険で要介護２～５の認定を受けた方がレンタルできます。

そして介護保険を利用すると、総額の1割負担でレンタルが可能です。

画像の一般的な車椅子を介護保険でレンタルする場合はレンタル業者によりますが、月額500円程度が相場になります。

画像の車椅子を購入する場合は2万円程度が相場です。

レンタルは1年間で6000円の負担。3年以上のレンタルでようやく負担額が購入した場合の2万円に到達します。

では、3年以上レンタルするなら購入した方が良いのではないかと思われるかもしれませんが、それは間違いです。

なぜなら、車椅子を利用する方が3年後まで現在と同じ状態であるとは限らないからです。

体が元気になって、車椅子を必要としなくなるかもしれませんし。

体が悪くなって、別の種類の車椅子が必要になるかもしれません。

購入した車椅子を使ってみると体に合わないかもしれません。

せっかく購入した車椅子がすぐに不要になるのは凄く勿体ないですよね。

しかし、レンタルであれば基本的にいつでも返却できますし、別の車椅子をレンタルすることだってできます。

利用する方の為に柔軟な対応ができ、金銭的なリスクも低い。

これが車椅子のレンタルをおすすめする理由です。

車椅子の種類を選ぶ際は、担当のケアマネージャーや理学療法士、作業療法士に依頼しましょう。

では、車椅子をレンタルできない人はどうすればいいのか。

解説していきます。

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先程も述べましたが、介護保険を利用して車椅子をレンタルできるのは要介護2～5の認定を受けた方のみです。

つまり、介護保険を持っていない方は勿論、要支援1、2。要介護1の方はレンタルできません。

ですが、介護保険の認定基準では車椅子が必要な方には要介護2～5の認定が下りますので、もし要介護2～5以外の方で車椅子を必要とするのなら。

介護保険の見直し、区分変更を担当のケアマネージャーに依頼しましょう。

ここまで介護保険を利用する高齢者に視点を絞ってきましたが、例外もあります。

まず介護保険の対象となるのは40歳以上になります。40歳以下で車椅子の生活を必要とする方はどうするか解説します。

40歳以下の若年者で生活に車椅子を必要とする場合、特定の疾患を抱えている場合が多いと思います。

このような場合は身体障害者手帳を取得し、手帳を利用して購入することを勧めます。

身体障害者手帳を利用して購入した場合も、総額の1割負担で購入ができます。

身体障害者手帳の詳しい解説はまた、別の機会にさせていただきます。

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車椅子は利用者のニーズに柔軟な対応が出来るレンタルでの利用をおすすめします。

レンタルの対象外だが、どうしても生活に車椅子が必要だという場合は介護保険の見直し区分変更を依頼しましょう。

以上で今回の解説を終わります。